1. 見積と前提
USD
円
円
%
初期値（1万USD・150円・手数料1円・±5%）は計算例です【推定・例示】。特定の日のレートや特定の銀行の手数料ではありません。実際に使う日・使う銀行のレートに置き換えてください。「,」入りや全角数字でも計算します。
2. 結果
基準（いまのレート＋手数料）
1,510,000円
円安側（レート＋5%）
1,585,000円
円高側（レート−5%）
1,435,000円
ぶれ幅（円安側 − 円高側）
150,000円
為替が±5%動くと、円での支払額は 1,435,000〜1,585,000円 の間でぶれます。
3. 変動幅の早見表
外貨金額・レート・手数料は上のまま、変動幅だけ変えた場合です。「基準との差」は円安側の金額と基準の差です。
| 変動幅 | 円安側 | 円高側 | ぶれ幅 | 円安側−基準 |
|---|
4. 手数料の考え方（TTS・TTB・TTM）
- TTM（仲値）: 銀行がその日の対顧客レートの基準として公示する中心のレート。
- TTS（電信売相場）: 銀行が外貨を売るときのレート。円を外貨に替えて支払う側に使われ、仲値に銀行の手数料が上乗せされます。
- TTB（電信買相場）: 銀行が外貨を買うときのレート。外貨で受け取って円に替える側に使われ、仲値から手数料が差し引かれます。
このツールの「手数料」は、仲値とTTS（またはTTB）の差を外貨1単位あたりの円で入れる欄です。差は銀行・通貨・取引の形で異なるため、実際の公示レート表で確かめてください。送金手数料・リフティングチャージなど1件ごとにかかる定額の手数料は、この計算に含まれていません。
日本銀行が公表する東京市場のドル・円相場は銀行間（インターバンク）の相場で、銀行が顧客に適用するTTS・TTBとは別物です。税務の円換算は原則として取引日のTTM（継続適用を条件に、売上はTTB・仕入や経費はTTSも可）によるとされています。
為替の変動を固定する方法として、銀行と将来の交換レートをあらかじめ決めておく「為替予約」という一般的な手段があります（このページでは個別の商品や是非には触れません）。
5. 計算式と出典
基準 ＝ 外貨金額 ×（レート ＋ 手数料）
円安側 ＝ 外貨金額 ×（レート ×（1 ＋ 変動幅÷100）＋ 手数料）
円高側 ＝ 外貨金額 ×（レート ×（1 − 変動幅÷100）＋ 手数料）
ぶれ幅 ＝ 円安側 − 円高側
※「受け取る」を選んだときは、上の式の「＋ 手数料」が「− 手数料」になります。
円安側 ＝ 外貨金額 ×（レート ×（1 ＋ 変動幅÷100）＋ 手数料）
円高側 ＝ 外貨金額 ×（レート ×（1 − 変動幅÷100）＋ 手数料）
ぶれ幅 ＝ 円安側 − 円高側
※「受け取る」を選んだときは、上の式の「＋ 手数料」が「− 手数料」になります。
変動幅はレート（仲値）にだけかけ、手数料は1単位あたりの定額として扱っています。途中は丸めず、表示する金額ごとに最後に1回だけ円未満を四捨五入しています（そのため、円安側−円高側の表示どうしの差と「ぶれ幅」が1円ずれることがあります）。
出典（用語と考え方の確認先。数値データは使っていません）:
- 日本銀行「外国為替市況（日次）」 https://www.boj.or.jp/statistics/market/forex/fxdaily/index.htm
- 日本銀行「『外国為替市況』の解説」 https://www.boj.or.jp/statistics/outline/exp/exrateyen.htm
- 国税庁 法人税基本通達 第13章の2 第1節「外貨建取引に係る会計処理等」（13の2-1-2 外貨建取引の換算） https://www.nta.go.jp/law/tsutatsu/kihon/hojin/13_2/13_2_01.htm
- 国税庁 質疑応答事例「外貨建取引の課税標準」 https://www.nta.go.jp/law/shitsugi/shohi/14/06.htm
注意事項
この計算は、入力した数字にもとづく一般的な計算の目安です。為替の予想や、投資・ヘッジ商品の助言ではありません。実際の円貨額は、適用されるレートの日時・銀行・送金手数料などで変わります。税務・会計の処理は、顧問の税理士や社内の経理ルールに従ってください。