KJL — 暮らしと商いの実務室

本記事はアフィリエイト広告(PR)を含む場合があります。

software comparison

会計ソフト3社の選び方(freee・マネーフォワード・弥生)——公式情報だけで比較する

C-KEI-02|初版 2026-07-18|改訂 2026-07-18|出典 4件

本稿の問い

  1. その会計ソフトは、体験談の受け売りではなく、公式情報のどの比較軸で選んだか。

ひとり社長の会計ソフト選びで検索すると、「実際に使ってみた」系のランキング記事が大量に出てきます。しかしその多くは広告報酬順であることが指摘されるジャンルです。当編集部は3社すべてを業務利用しているわけではないため、本記事は体験談を書きません。各社の公式公開情報だけを材料に、「ひとり社長がどの軸で選べばよいか」という比較の枠組みを提供します。料金は改定されるため本文では金額を断定せず、必ず各社公式の料金表で確認してください。3社9プランの具体的な料金一覧(確認日つき)・業態別の条件分岐・乗り換えのデータ移行手順まで含めた詳細版は、柱記事のひとり社長の会計ソフト選び 完全ガイド(C-KEI-P01)にあります。

この記事の要点

前提——3社の公式情報の確認先

比較の一次情報は各社の公式サイトです。freee株式会社の「freee会計」(出典1)、株式会社マネーフォワードの「マネーフォワード クラウド」(出典2)、弥生株式会社の「弥生会計」シリーズ(出典3)。いずれも法人向けプランを公式サイトで公開しており、プラン名・料金・機能一覧・無料試用の有無はそれぞれの料金ページが唯一の正です。本記事のような第三者サイトの比較表は、閲覧時点で古くなっている可能性が常にあります。契約前に必ず公式料金表を開く——これが会計ソフト選びの鉄則その1です。

比較軸は4つで足りる

比較軸確認すること向き・不向きの目安(編集部の整理)
① 簿記の経験仕訳形式の入力か、質問に答える形式かfreeeは簿記用語を前提にしない設計を公式に掲げる。簿記経験者はかえって従来型(弥生・マネーフォワード)が速いことも【推定】
② 銀行・カード連携自社の利用銀行・カードが連携対応か3社とも連携機能を提供。対応金融機関の一覧は各社公式で要確認。連携できないと手入力が残り時短効果が減る
③ 請求書機能との統合請求書発行・入金管理が同一サービス内か売上側の流れ(請求書〜入金消込)まで1つで完結すると転記が消える
④ 決算・申告までやるか法人税申告書の作成まで自力でやるか申告まで自力なら申告書作成への対応状況を確認。税理士に頼むなら税理士側の対応ソフトが優先

この4軸で絞ると、たいてい候補は1〜2つに減ります。逆に、テレビCMの印象や「シェアNo.1」系の訴求で選ぶのはおすすめしません。シェアはあなたの会社の取引形態と関係がないからです。

会計ソフト契約前のチェックリスト 公式料金表を自分で開いて最新料金を確認した 自社の銀行・クレジットカードが連携対応か確認した 無料試用で「1か月分の記帳」を実際に試した 顧問税理士(頼む予定の税理士)の対応ソフトを確認した
図: 会計ソフト契約前に確認したい4項目出典: 当サイト編集部作成

「選ばない基準」——こういう場合は比較自体が不要

比較記事があまり書かない重要な視点が「選ばない基準」です。第一に、記帳ごと税理士に委託する予定なら、ソフトは税理士の指定に合わせるのが最短です。データのやり取りが専用形式で完結し、あなたがソフトの操作を覚える必要がほぼなくなります。第二に、取引が月に数件しかない設立直後の会社は、いきなり年契約せず、無料試用期間内に「実際の1か月分」を記帳してみてから決めるべきです。3社とも試用の仕組みを用意しています(試用条件は各社公式で確認)。第三に、電子帳簿保存法への対応状況はどのソフトを選んでも確認が必要です。電子取引データの保存要件は国税庁の特設ページ(出典4)が一次情報であり、ソフト任せにせず自社の保存ルールを一度は確認してください。

なお、当サイトはアフィリエイト広告を利用する場合がありますが、本記事の比較軸・記載順(アルファベット・五十音順ではなく話題に出した順)が広告報酬に影響されることはありません。導入後の毎月の運用の型は経理年間カレンダーを、経費の判断で迷ったときの調べ方は経費の調べ方をご覧ください。

3社の料金・機能を比較したうえで、実際に無料お試しで操作感を確かめるのが失敗しない選び方です。

freee会計を無料で試す →

当サイトはA8.netのプログラムに参加する場合があります。料金・プラン内容は変動するため最新情報は公式サイトでご確認ください。(広告・PR)

出典(脚注)

  1. freee株式会社 公式サイト https://www.freee.co.jp/
  2. 株式会社マネーフォワード「マネーフォワード クラウド」公式サイト https://biz.moneyforward.com/
  3. 弥生株式会社 公式サイト https://www.yayoi-kk.co.jp/
  4. 国税庁 電子帳簿保存法関係(特設ページ) https://www.nta.go.jp/law/joho-zeikaishaku/sonota/jirei/index.htm

いずれも2026年7月18日閲覧。料金・機能は必ず各社公式の最新情報をご確認ください

本記事は公式公開情報にもとづく一般的な整理であり、特定サービスの効果を保証するものではありません。制度の詳細は必ず公式窓口でご確認ください。

本記事の推定値には【推定】を明記しています | 誤りのご指摘はお問い合わせ

← となりナビ トップへ