1. 年間の数字を入れる
円
円
人
時間
金額は円で入力します（1億円＝100000000）。総労働時間が分からないときは「人数×1人の年間労働時間」で。例: 8人×2,000時間＝16,000時間。
2. 生産性
付加価値（売上高 − 外部購入価値）
40,000,000円
労働生産性（1人あたり）
5,000,000円
人時生産性（1時間あたり）
2,500円
付加価値率（付加価値÷売上高）
40.0%
1人あたり年間労働時間
2,000時間
3. 人時生産性を+10%にするには
今の人時生産性 2,500円 → 目標 2,750円。どちらか片方だけで達成する場合の目安です。
| 打ち手 | 必要な変化 |
|---|---|
| 総労働時間を減らす（付加価値はそのまま） | −1,455時間 |
| うち1人あたり・年間 | −182時間 |
| 付加価値を増やす（時間はそのまま） | +4,000,000円 |
| 付加価値率が同じなら売上高で | +10,000,000円 |
時間は「総労働時間 −（総労働時間 ÷ 1.1）」、付加価値は「付加価値 × 10%」で計算し、表示時に四捨五入。時間を約9.1%減らすと1時間あたりは10%上がります（10%減らすと約11.1%上がる）。
4. 加算法でも確かめる（任意）
決算書の数字から積み上げる方法です。上の結果（控除法）との差を見ると、外部購入価値の拾い漏れ・入れすぎに気づけます。空欄は0として計算します。
円
円
円
円
円
| 加算法の付加価値 | — |
| 控除法との差（加算法 − 控除法） | — |
| 加算法での人時生産性 | — |
ここでは「営業利益＋人件費＋減価償却費＋賃借料＋租税公課」を簡易の加算法としています。支払利息などの金融費用を入れるかどうかは、使う統計・定義によって異なります（下の「計算式と出典」）。
5. 計算式と出典
付加価値 ＝ 売上高 − 外部購入価値（控除法）
労働生産性（1人あたり） ＝ 付加価値 ÷ 従業員数
人時生産性（1時間あたり） ＝ 付加価値 ÷ 年間の総労働時間
労働生産性（1人あたり） ＝ 付加価値 ÷ 従業員数
人時生産性（1時間あたり） ＝ 付加価値 ÷ 年間の総労働時間
途中では丸めず、表示するときに円未満を四捨五入しています。
付加価値とは（控除法と加算法）
- 売上高には、仕入先や外注先がつくった価値も含まれます。それを差し引いた残りが、自社が生み出した付加価値です。
- 控除法（中小企業庁方式）: 付加価値 ＝ 売上高 −「外部購入価値（材料費、購入部品費、運送費、外注加工費など）」。このツールの本計算はこの方式の簡易計算です。
- 加算法（日銀方式）: 付加価値 ＝ 経常利益 ＋ 金融費用 ＋ 人件費 ＋ 減価償却費 ＋ 賃借料 ＋ 租税公課。厚生労働省 山形労働局のページでは、実務ではこちらをベースに計算するのが一般的とされています。
- 中小企業白書（2020年版）は、付加価値額を「営業純益（営業利益−支払利息等）＋人件費＋支払利息等＋動産・不動産賃借料＋租税公課」として集計しています。白書の版・図表によっては減価償却費を加えるなど、定義に違いがあります。他社や統計と比べるときは、同じ定義どうしで比べてください。
労働生産性・人時生産性とは
- 日本生産性本部は、生産性を「産出（アウトプット）÷投入（インプット）」で表し、労働を投入としてみたものを労働生産性と整理しています。投入を人数で測れば「1人あたり」、人数×労働時間で測れば「1時間あたり」になります。
- 小売・サービス業の現場では、1時間あたりの付加価値（または粗利）を人時生産性と呼ぶことが多く、パート比率や残業の多さに左右されにくいのが利点です。
- 外部購入価値に何を入れるか（例: 外注費・運送費・広告費）で値が変わります。毎年同じ範囲で入れれば、自社の推移は正しく比べられます。
出典: 厚生労働省 山形労働局「（参考）生産性の計算方法」jsite.mhlw.go.jp（控除法＝中企庁方式・加算法＝日銀方式の算式）、 中小企業庁「2020年版 中小企業白書」第2部第1章第1節 企業が生み出す付加価値と労働生産性 chusho.meti.go.jp（白書での付加価値額・労働生産性の定義）、 公益財団法人 日本生産性本部「生産性とは」jpc-net.jp（生産性・労働生産性の定義）。
注意事項
この計算は、入力した数字にもとづく概算の目安です。業界平均などとの比較は、付加価値の定義・対象期間・人数の数え方をそろえないと意味がありません。経営判断や対外的な資料には、決算書と社内の正式な数字をお使いください。